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2011年4月、1015社の人事担当者に、採用・社員教育・人事政策を考える中で、常に収集している情報は何かというアンケートを行いました。
一番多かった回答は「次世代リーダー育成」となり、次に「組織の活性化」、「グローバル人材育成」という順に続きました。
次世代リーダーの候補生は30歳から40歳前半を指すことが多いようですが、バブル崩壊後の採用抑制時期に採用され、さらに教育研修も減少された中で、マネジメント経験をほとんどもたないまま管理職になっているケースが少なくありません。また教育研修にかける時間も若手社員が中心で、中堅社員への研修はほとんど行っていない企業も多く見られます。いわゆる「団塊世代」が定年退職を迎える2007年を目の前にして、2006年くらいから今後の事業拡大や技術継承を考え、次世代リーダー育成事業にようやく着手しだした企業も多いのではないでしょうか。
2007年問題は2012年問題となって再びクローズアップされています。
次世代リーダーの育成は、企業の人事担当者にとって積極的な取り組みを求められている課題と言えそうです。
Q．採用、社員教育、人事政策を考える中で、常に収集している情報を選択してください（複数選択可）
| 1 | 次世代リーダー育成 | 24.5% |
| 2 | 組織の活性化 | 18.1% |
| 3 | グローバル人材育成 | 17.8% |
| 4 | 評価制度 | 17% |
| 5 | 労働基準法 | 15.2% |
| 6 | メンタルヘルス | 15% |
| 7 | 社員の定着率向上 | 14.4% |
| 8 | コミュニケーション向上 | 14.3% |
| 9 | 個人情報保護関連 | 12.5% |
| 10 | 危機管理関連 | 12% |
| 11 | 定年退職者再雇用 | 10.2% |
| 12 | ワークライフバランス | 9% |
| 13 | 障がい者雇用 | 8.2% |
| 14 | インターンシップ | 6.6% |
| 15 | ハラスメント対策 | 6.3% |
※回答率の高かったもの1位～15位
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