マンパワー雇用予測調査（Manpower Employment Outlook Survey）
現在世界41ヵ国と地域で行われるマンパワー雇用予測調査結果をご覧いただけます。
2012年第1四半期（2012年1月-3月期）
- 日本の純雇用予測は＋11％、前年同期比では3ポイント改善
- 東京・大阪・名古屋の3地域すべてで増員見込み、東京の純雇用予測は前四半期・前年同期比で変化なし、大阪はそれぞれ2ポイント増と9ポイント増、名古屋は前年同期比5ポイント増
2012年第1四半期（2012年1月-3月期）＜サマリー＞
- 日本企業の雇用意欲は低水準ながらも回復傾向
- 業種別比較では7業種全てでプラス、前四半期比では「製造」、「鉱工業・建設」、「公共・教育」、「卸・小売」の4業種で雇用意欲が増加
2011年第4四半期（2011年10月-12月期）
- 日本の純雇用予測は＋10％、前年同期比では4ポイント改善
- 東京・大阪・名古屋の3地域すべてで純雇用予測は＋10％以上、アジア・太平洋地域では台湾・インド・シンガポールの雇用意欲は引き続き好調
2011年第4四半期（2011年10月-12月期）＜サマリー＞
- 日本企業の雇用意欲はやや改善の見通し
- 「製造」は前年同期比、前四半期比共に5ポイント増の15%と7業種中最高数値
2011年第3四半期（2011年7月-9月期）
- 日本の純雇用予測は＋8％、前四半期比では1ポイント減、前年同期比では2ポイント改善
- 名古屋の雇用意欲は好調で純雇用予測は+11%、大阪・東京の雇用意欲は慎重ながらも楽観的でそれぞれ+9%、+8%
2011年第3四半期（2011年7月-9月期）＜サマリー＞
- 日本企業の雇用意欲はやや減速傾向
- 7業種すべてで、来四半期に増員見込み、「金融・保険・不動産」は3四半期ぶりに回復
2011年第2四半期(2011年4月-6月期)
- 日本の純雇用予測は＋10％、前年同期比では8ポイント増
- 大阪の雇用意欲には改善の兆候が見られ、純雇用予測は+5%、前年同期比では東京・名古屋・大阪すべてで増加
2011年第2四半期(2011年4月-6月期)＜サマリー＞
- 日本企業の雇用意欲は依然として回復基調
- 前年同期比では、「卸・小売」以外の6業種において増加
2011年第1四半期(2011年1月-3月期)
- 日本の純雇用予測は+7%、前年同期比は6ポイント増
- 地域別では東京が特に好調で+11%
2011年第1四半期(2011年1月-3月期)＜サマリー＞
- 日本の企業においては、雇用意欲は依然として大きな変化はないものの前四半期・前年同期比では緩やかながら回復傾向
- 「卸・小売」「運輸・公益」で二桁の増加を示す
2010年第4四半期(2010年10月-12月期)
- 日本の純雇用予測は+６%、前年同期比は８ポイント増
- 大阪の+９%を筆頭に、全ての地域で増員見込み
2010年第4四半期(2010年10月-12月期)＜サマリー＞
- 雇用意欲は横ばいで推移
- 「金融・保険・不動産」は調査開始以来の低水準だが、その他の業種においては全般的に増員の傾向
2010年第3四半期（2010年7月-9月期）
- 日本の純雇用予測は+６%、前年同期比は９ポイント増
- 東京・大阪・名古屋の3地域で増加の見込み
2010年第1四半期（2010年1月-3月期）
- 日本の純雇用予測は-1％、前年同期比は4ポイント減
- 名古屋で若干のプラスを示す。東京・大阪の見通しは不透明
2009年第4四半期（2009年10月-12月期）
- 日本の純雇用予測は-6％、前年同期比で16ポイントの減少
- 3地域でも継続してマイナスの値に。前年同期比でも二ケタの減少となる。
2009年第3四半期（2009年7月-9月期）
- 日本の純雇用予測は-6％、前年同期比で22ポイントの減少
- 東京・名古屋・大阪全ての地域で引き続き低下。
前年同期比でも大幅に減少
2009年第2四半期（2009年4月-6月期）
- 日本の純雇用予測は-5％、前年同期比で25ポイントの減少
- 東京・名古屋・大阪全ての地域でマイナスの値に
2009年第1四半期 （2009年1月-3月期）
- 日本の純雇用予測は+11%、前年同期比で19ポイントの減少
- 地域別では大阪で調査開始以来のマイナスの値に
前年同期比では3地域全て減少
2008年第4四半期 （2008年10月-12月期）
- 日本の純雇用予測 は+13% 、前年同期比で13ポイントの減少
- 地域別では、東京、名古屋、大阪いずれも微減
前年同期比ではいずれも10ポイント以上の減少
2008年第3四半期 （2008年7月-9月期）
- 純雇用予測は20％、前年同期比では5ポイントの減少
- 地域別では東京ではほぼ変化は無いが名古屋で11ポイント、大阪で7ポイントと減少傾向
2008年第2四半期 （2008年4月-6月期）
- 日本の純雇用予測 は+22% 、前年同期比で2 ポイントの減少
- 地域別では、東京、名古屋に大きな変化は無いが大阪で14ポイントの減
2008年第1四半期 （2008年1月-3月期）
- 日本企業の純雇用予測は＋24％（季節調整値）と引き続き高水準
- 地域別では東京が＋27％、大阪＋21％、名古屋＋20％
業種別ではサービス＋33％、鉱工業・建設が＋7％と差が広がる
2007年第4四半期 （2007年10月-12月期）
- 日本の純雇用予測は、+31％（季節調整値）と高い水準を維持
- 地域別でも、3地域（東京・大阪・名古屋）すべてにおいて、前四半期比で増加が見られ、上昇傾向を示す
2007年第4四半期 （2007年10月-12月期）＜サマリー＞
- 日本企業の雇用意欲は、引き続き堅調で、調査開始以来の最高値を更新
- 早稲田大学教授 武藤 泰明の論評
2007年第3四半期 （2007年7月-9月期）
- 日本の純雇用予測は+21％（季節調整値）と高い数値を示す
- 地域別では、3地域（東京・大阪・名古屋）で高い水準を示すも、前年同期比では、東京と名古屋で純雇用予測が減少
2007年第3四半期 （2007年7月-9月期）＜サマリー＞
- 日本企業の純雇用予測は高い水準を維持するが、前四半期比、前年同期比では、わずかに減少
- 早稲田大学教授 武藤 泰明の論評
2007年第2四半期 （2007年4月-6月期）
- 純雇用予測は＋45％（原数値）となり、前年同期比では2ポイント増加
- 季節調整値での純雇用予測は＋26％で、日本での調査開始以来の最高値を記録
2007年第1四半期 （2007年1月-3月期）
- 純雇用予測は＋18％（原数値）と比較的安定した値を維持
- 季節調整値での純雇用予測は＋25％と前四半期の最高数値を更に更新。前年同期比では4ポイント増加
2007年第1四半期 （2007年1月-3月期） ＜サマリー＞
- 企業の雇用意欲、地域別で名古屋・大阪、業種別でサービスと卸・小売が“好調”と予測
- 早稲田大学 武藤泰明の論評
2006年第4四半期 （2006年10月-12月期）
- 第4四半期は純雇用予測を堅調維持で＋22%（原数値）
- 季節調整値での純雇用予測は前四半期に引き続き＋24％と、本調査始まって以来の高い数値を今期も維持。前年同期比では4ポイント増加で、日本の雇用意欲が引き続き堅調を維持。
2006年第4四半期 （2006年10月-12月期） ＜サマリー＞
- 日本の企業の雇用活動“引き続き堅調”と予測
- 早稲田大学教授 武藤 泰明の論評
2006年第3四半期 （2006年7月-9月期）
- 第3四半期として最も高い純雇用予測＋19％（原数値）
- 季節調整値は前期の第2四半期に続き、本調査が始まって以来最も高い数値純雇用予測＋24％を維持。前年同期と比べても5ポイント増加で、日本の雇用意欲が絶えず上昇。
2006年第3四半期 （2006年7月-9月期） ＜サマリー＞
- 日本の企業の雇用活動“非常に活発”と予測
- 早稲田大学教授 武藤 泰明の論評
2006年第2四半期 （2006年4月-6月期）
- 純雇用予測は＋43％と日本で本調査を開始して以来の最高値
- 前四半期からは28ポイント増加、前年同期と比べると8ポイント増加。業種別では、全業種において雇用状勢が大変好調と予測
- 「従業員を増やす」企業は全体の47％、地域別では東京、業種別は金融・保険・不動産が強い意欲
2006年第2四半期 （2006年4月-6月期） ＜サマリー＞
- 日本の企業の雇用活動“非常に活発”と予測
- 株式会社三菱総合研究所 武藤 泰明主席研究員の論評
- マンパワー「人材不足調査結果」
2006年第1四半期 （2006年1月-3月期）
- 純雇用予測は＋15％と高い評価。前年同期と比べると2ポイント、前四半期から1ポイント増加
- 第1四半期で最も強い雇用意欲を表わし、「従業員を増やす」企業は全体の20％で、前年同期に比べ3ポイント増加
2005年第4四半期 （2005年10月-12月期）
- 純雇用予測は＋14％で前四半期と変化はないが、前年同期と比べると3ポイント増加
- 「従業員を増やす」企業は全体の20％で、前年同期に比べ3ポイント増加
2005年第3四半期 （2005年7月-9月期）
- 純雇用予測はプラス14％で、全般的に回復基調にある日本経済の中で、企業の雇用意欲も引き続き前向き
- 「従業員を増やす」企業は全体の20％で、前年同期に比べ5ポイント増加
