次世代リーダー育成を成功させる重要なポイントとは?

2014年11月17日

次世代リーダー育成を成功させる重要なポイントとは?

事業活性化に向けた社内の取り組みにおいて、特にリーダー候補の確保・育成で悩みを抱える企業は多いのではないでしょうか?そこで今回、次世代リーダー育成を成功させる重要なポイントと、上手くいかなかったケースをいくつか取り上げ、次世代リーダー育成の理想的な進め方、そして企業活動の中で次世代リーダー育成をどのように捉えるべきか?を弊社なりの観点でまとめました。リーダー育成を再度見つめ直すきっかけにしていただければと思います。

重要ポイント

  • リーダーの定義付けを行う
  • 経営層を巻き込む
  • 選抜・育成方針を正しく伝える
  • 成長戦略に研修をリンクさせる

次世代リーダーの
定義付けがあいまい

次世代リーダーとは、会社の将来に目を向けて、これからの事業をリードする人材を指します。ところが、経営層で事業の成長戦略を踏まえた議論がなされないまま、育成プログラムに着手してしまうことが多々あります。事業の行く末に多大な影響を与える人材の育成だからこそ、経営層が本腰を入れ、「どのリーダー層のどんな人材を対象とするのか?」という「次世代リーダーの定義付け」を明確に行うことが大切だと言えるでしょう。

育成対象者の選び方、
育成方針の伝え方があいまい

育成対象者の選抜が、選ぶ人の主観で行われているケースです。例えば「成績が優秀だから」「周りから評価されているから」といったように、知っている人同士、あるいは選ぶ人周辺の目線で選ばれていては、公平性や納得度に欠けてしまい、育成対象者にやらされ感、負担感が生じてしまいます。リーダーの定義付けをしっかりと行い、しかるべき人材に、正しく育成方針を伝えることが、育成対象者のモチベーションを引き上げます。

経営層のコミットメントが
取れていない

経営層を次世代リーダー育成のプロジェクトオーナーとして巻き込んでいないため、決定事項が空理空論で、実現不可能な内容になってしまうケースです。このように経営層と意思疎通できていない状況では、次世代リーダーの定義が共有できないことはもちろん、プロジェクトで時間を掛けて作成した新規事業プランや育成計画が、最後の最後で却下される状況も生まれてしまい、プロジェクトの士気が著しく下がってしまいます。

事業と連携できず、
ただの勉強会で終わってしまう

次世代リーダーの育成プログラムが事業の成長戦略と紐づいていないため、ただの勉強会・自己啓発で終わってしまうケースです。例えば、外部研修に参加して資格を取得したものの、現場に戻ったら使える場面がない。結果他の会社に転職してしまうのもよくあるケースです。こういった状況を防ぐには、経営層が次世代リーダーの定義をしっかり行い、学んだことを仕事のどの場面に活かすのか?という意思共有を図ることです。

成功への近道=経営の一部として次世代リーダー育成を考える

ビジネス・マーケットを取り巻く環境が激動する現在、企業には現状維持の経営ではなく、事業戦略・組織・人材活用共に、変革の経営が求められる時代になっています。だからこそ、事業の次のステージを牽引するリーダー候補の人選・アナウンス・育成手法には、経営層がしっかりと踏み込み、細心の注意を払って取り組むべきだと言えるでしょう。

中小企業の多くは、若年者と女性の定着率が悩みのタネに

マンパワーグループが2014年に独自で行った「従業員の職場定着に関するアンケート」によると、多くの企業が若年層あるいは女性の従業員の定着率で課題を感じていながらも、実際には具体策に取り組めていないという結果が出ています。つまり、何かしらの外部サポートを必要としている企業の多いことが見て取れます。

若年者の定着 課題と対策

若年者の退職で困っている企業が多い業種ランキング

  • 1建設業
  • 2製造業
  • 3運輸業
  • 4飲食店・宿泊業
  • 5医療・福祉

女性の定着 課題と対策

女性の退職で困っている企業が多い業種ランキング

  • 1製造業
  • 2運輸業
  • 3卸売・小売業
  • 4飲食店・宿泊業
  • 5医療・福祉

※このグラフは、各中小企業が「課題を感じている項目」と「対策のために取り組んでいる内容」それぞれを複数回答した結果を示すものです。

出典:マンパワーグループ 「従業員の職場定着に関するアンケート」

各都道府県が、従業員の処遇改善を図る中小企業をサポート
マンパワーグループは「地域人づくり事業(処遇改善プロセス)」を一部受託しています

現在各都道府県では中小企業支援の一環として、「従業員の定着率向上」「パート・アルバイトの正社員登用促進」「従業員の適正評価による賃金引き上げ」といった処遇改善の取り組みをサポートする「地域人づくり事業(処遇改善プロセス)」を行っています。サポート内容としては、企業向けの各種コンサルティングや、管理者・従業員向けの各種研修・セミナーなど。企業にとってはプロの企業コンサルタントの支援を受けられる点がメリットであり、実際多くの企業がこのサポートを受けています。マンパワーグループでも各自治体から事業を受託し、様々な支援を行っています。

マンパワーグループ受託例

・東京都/地域展開型中小企業処遇改善サポート事業

・大阪府/若年・女性就労者向け離職防止等処遇改善事業

・広島県/若年者職場定着推進業務

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