ワーキングママが輝く仕事、「ダイバーシティ」時代の働き方とは？

最近、耳にする機会の多い「ダイバーシティ」という言葉ですが、正しい意味をご存じでしょうか。人や仕事に使われることが多いのですが、正確な意味はよく知らないという方もいるでしょう。そこで今回は、さまざまな場面で使われる「ダイバーシティ」を働くお母さんの視点で考えてみます。

ダイバーシティとは

少子高齢化が進み、市場は急速にグローバル化しています。従来の日本国内だけで完結するビジネスや、同質の採用活動では企業の成長が難しくなり、生き残りをかけた新たな戦略が不可欠になっています。 そこで注目されたのが「ダイバーシティ」です。

英語で「多様性」を意味する「ダイバーシティ（diversity）」は、人種、性別、年齢、信仰などにこだわらずに多様な人材を生かし、多様な視点を持つことで企業の競争力につなげようという考え方です。日本では国籍・性別の違いや障がい者の方を指すことが多くなっています。

企業にダイバーシティの考え方が広がるにつれ、勤務制度の改定などが進んでいます。多様な人材を生かすには多様な働き方を容認し、働きやすい環境づくりが不可欠と考えているからです。

企業が取り組むダイバーシティは、環境の変化によってこれまで仕事を諦めていた人々が仕事を継続・復帰するきっかけにもなるのではないかと期待されています。

企業がダイバーシティを推進する理由

子育てをしながら働く女性の中には、他の正社員と同じように働くことが難しい場合も少なくありません。出産前は正社員として仕事中心の生活を送っていた女性も、職場復帰後はこれまでと同じようには働けないという方もいます。

日によって勤務時間を変えられたり、在宅勤務（テレワーク）ができたり、一人一人のライフスタイルに合った多様な働き方が認められ、仕事もプライベートもいきいきと過ごすことができる環境は、優秀な人材を惹きつける魅力になります。

すでにダイバーシティを推進する企業では、子どもを持つワーキングママならではの視点によってヒット商品を生みだすなど成果が表れ始めています。

ダイバーシティは単なる人材の多様化ではなく、多様な人材を積極的に活用し、企業の成長につなげるという狙いがあります。そのため、成果についてはこれまで以上にシビアに見られるという可能性があることも理解しておく必要があります。

働くママとダイバーシティ

平成28年4月1日から、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律（女性活躍推進法）」が施行され、社員301人以上の企業は女性の活躍推進に向け、行動計画の策定等が義務付けられました。この法律の施行に伴い、多くの企業では「女性管理職を増やす」「女性採用比率を高める」「育休取得率○％増」などの目標を掲げるようになりました。

とは言え小さな子どもがいるママたちには、保育園の送迎や子どもの急な体調変化などの理由から、仕事をするにも就労場所や就労時間にさまざまな制限がかかることがあります。そんなママたちにとって、短時間労働や在宅勤務制度、時差出勤など、自分の環境に合わせた柔軟な働き方を選択することができるようになれば、活躍の場も広がります。

これから更にダイバーシティが企業に浸透すれば、育児中女性の仕事にかかわる選択肢が広がり、女性管理職の増加や女性採用比率なども上昇するかもしれません。

おわりに

ダイバーシティの推進は、多様性を持った社員の能力を最大限引き出し、競争力を高めたいという企業側の意図があります。ダイバーシティを推進する企業では個人が持つ違いが尊重されますが、当然成果が求められることを忘れてはいけません。
しかし勤務時間や就労場所の自由度が高い働き方は、子育て中のママたちの仕事に対する選択肢を大きく広げてくれます。
仕事選びの際には、その企業がダイバーシティの推進に力を入れているのかどうかも参考にしてみてはいかがでしょうか。