年下上司との関係は複雑!?約3割が「やりにくい」と回答 ミドル人材が働きやすい職場に必要なこととは?

2018年8月17日

成果主義による年功序列の崩壊や、ミドル人材の転職増加による人材流動で、「年下の上司と年上の部下」という構図もめずらしいことではなくなっています。そこで、マンパワーグループは、直近3年以内に転職した35~55歳の正社員男女400名を対象に、職場における年下上司・社員との人間関係について調査しました。中途採用されたミドル人材の定着率を高めるための参考にしてみませんか?

調査結果サマリー

■現在、年下の上司がいるミドル人材は約7割を占める

■ミドル人材の約3割は、年下の上司・社員とうまくいかなかった経験を持つ

■年下上司と円滑に仕事をするために「敬語を使う」が半数超えでトップ

調査時期
2018年3月
有効回答
400人

現在、年下の上司がいるミドル人材は約7割を占める

現在、年下の上司はいますか。

直近3年以内に転職したミドル人材400人に、現在、年下の上司はいるかどうか質問したところ、全体の66.3%が「いる」と回答しました。年下の上司と接するコツとして、「なるべく近づかないようにしている」(男性/40歳)、「知っていることでも知らないふりをして教えてもらい、敬うようにしている」(女性/46歳)など、波風を立てない配慮をしているという声も。ミドル人材にとって、年下の上司はストレートに意見を伝えにくい存在であることがわかります。

ミドル人材の約3割は、年下の上司・社員とうまくいかなかった経験を持つ

年下の上司、または年下社員との間で実際にやりにくいことはありませんでしたか。

<年下の上司・社員とやりにくいと感じる理由>
・お互いに思っていることをストレートに言えない(女性/54歳)
・年下上司のプライドを損ねないように気を使う(女性/45歳)
・年下上司が本音を語ってくれない(男性/43歳)
・年下上司が人の話をまともに聞かない。経験不足なので、こちらが長い目で見る他はない(女性/40歳)
・業務連絡がLINEで来たり、メールで「りょ」と返信が来たり、世代による価値観の違いを感じる(女性/49歳)

ミドル人材に、年下上司、または年下社員との間で、実際にやりにくいことはあったかどうか質問したところ、約3割が年下の上司・社員とやりにくかった経験が「ある」(30.5%)と回答しています。年下上司は、年上の社員に指示を出しづらく、かたやミドル人材は年下上司に意見を言いづらいなど、お互いが気を遣いすぎている様子がうかがえます。また、世代による働き方や考え方の違いにジェネレーション・ギャップを感じている人もいるようです。

とはいえ、「やりにくいことは特にない」(69.5%)と答えたミドル人材が約7割を占めていることから、年下の上司・社員との関係は概ね良好なようです。

年下上司と円滑に仕事をするために「敬語を使う」が半数超えでトップ

あなたが年下上司・年下社員と円滑に仕事をするために行っていること3つまでお答えください。

年下上司・社員と円滑に仕事するために心がけていることを質問したところ、年下上司に対してのトップ3は、「敬語を使う」(51.3%)、「小さいことでイライラしないで受け流す」(41.3%)、「知らないことをちゃんと教えてもらう」「適度な距離感を保つ」(同率38.8%)という結果になりました。一方、年下社員に対しては、「普段から気軽に声をかける」(47.6%)、「話をよく聞く」(41.7%)、「仕事の頑張りをねぎらう」、「模範となるように自分を磨く」(同率26.2%)が上位を占めています。年下上司に対しては敬意を持って接し、年下社員に対しては余計な気遣いをされないように自分から声をかけるなど、ミドル人材は長年の経験をいかし、よき先輩として接する努力を日々行っている様子がうかがえます。

ジェネレーション・ギャップをなくすためには、コミュニケーションが不可欠

今回の調査では、ミドル人材の約3割が年下の上司・社員とのやりにくさを感じていることがわかりました。少数派とはいえ、職場における世代間の行き違いを放置すれば、やがてそれが軋轢を生む要因になるかもしれません。「働き方改革」によって仕事の効率化や、テレワークなどの多様な働き方が推奨される一方、職場でのコミュニケーション不足が懸念されています。そんな中、アンケートでは「飲み会を定期的に行ってほしい」(女性/43歳)、「ディスカッションの時間を増やしてほしい」(男性/55歳)、「問題点の洗い出しのための面談と、組織として具体的な対応方針の決定が必要」(男性/48歳)、「管理職の教育制度や社員教育制度の充実を図るべき」(女性/45歳)など、意見交換や議論の場を増やしてほしいという声も。コミュニケーション不足を解消するためにも、お互いの理解を深め合う機会や仕組みをつくることが企業には求められていると言えそうです。

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