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オフィスで働く会社員の約8割がメリットを実感!コロナ禍で進んだ「テレワーク」のメリット、デメリットとは?

2020年8月17日

新型コロナウイルスの流行の影響もあり、日本国内の企業ではテレワークの導入が大幅に進んでいます。
実際のところ、社員はこの新しい働き方をどう受け止めているのでしょうか?

そこで、マンパワーグループでは、オフィスワーカーとして働く20代~50代の正社員男女400名を対象に、「テレワークで感じたメリット・デメリット」についての調査を実施しました。
今後の人材教育の整備に役立ててみませんか?

調査時期
2020年5月
有効回答
400人

目次

テレワークに「メリットを感じた」が全体の約8割を占める

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20代~50代の正社員男女400名に、実際にテレワークを行ってみた印象を聞いたところ、全体の約8割が「メリットを感じた」と回答していることから、社員の反応は良いことがわかりました。

テレワークのメリット

メリットについては、通勤時間の削減により、通勤のストレスや感染リスクもなくなり、かつ、自由な時間ができたという声が多くありました。

睡眠、家族との時間、自分の時間や家事の時間などができたメリットを感じた人のなかには、「家事の苦労を知り、協力の必要性を感じた」(男性・49歳)、「忙しさを理由に自己啓発に後ろ向きだったが、webセミナーなどを受講するようになった」(男性・53歳)などの声もありました。

また、仕事においても、「コピーや離席している人の電話のピックアップといった無駄な業務の削減、それによって仕事の効率が上がった」(女性・26歳)、「自分の担当以外の仕事を振られることがなくなり、自分の仕事に専念、集中できた」(46歳・男性)など、電話番や雑用、無駄な会議が減り、自分の仕事に集中できるという声が多数ありました。

・睡眠時間や家族との時間が増えた。余計な仕事を振られなくなった(男性・29歳)

・通勤電車に乗ることがなく、感染のリスクを大きく減らせる。多様な勤務形式を取り入れることで育児や介護がこなせる(男性・28歳)

・通勤時間の削減、残業の削減。家事(洗濯、料理)、買い物ができ、自由時間も取れる(女性・42歳)

・自分の仕事に専念・集中できた。うるさい上司と顔を合わす必要がなくなり、ストレスが解消した(男性・46歳)

テレワークのデメリット

デメリットについては、コミュニケーションが取りにくく、会社のツールや機器を使用できないことで、逆に効率が下がったという声が多くありました。
また、家で働くことに慣れていないオフィスワーカーにとって、仕事とプライベートとの境界線が引けないデメリットがあるようです。スイッチオンオフの切り替えなど、働く側の意識を変える必要がありそうです。

・外に出ないので身だしなみがきっちりとせず、仕事のモチベーションも下がった。家庭の電気代が少し上がった(男性・29歳)

・ちょっとしたことの確認に時間がかかり、効率が悪い。オンラインのミーティングで声が途切れたりする(男性・46歳)

・自宅では全く集中できなかった。 家にいるのが苦痛だった。家にいることのデメリットばかりが目についた(女性・29歳)

・子どもと過ごしながら仕事をすることが苦痛だった。(女性・24歳)

・通信環境やテレワーク時に必要な器具がそろっていない(男性・24歳)

ストレスが増えたことトップは「仕事上のコミュニケーション」、減ったことトップは「時間の制約や拘束」

ストレスが増えた点、減った点はどこにありますか

ストレスが増えた点のトップ3は、「仕事上のコミュニケーション」(32.5%)、「社内の情報の共有やマネジメント」(32.0%)、「テレワークではできない仕事とのバランス」(31.0%)となり、4位の「仕事の効率・スピード」(30.8%)も約3割を占めています。
社内での情報共有やコミュニケーションなど、同僚や上司との連携がうまくいかず、ストレスを実感しているようです。

また、自宅で仕事することによって、プライベートのバランスが取れない点や、ツールや環境そのものが整備されていないために効率が下がる点もストレスの要因となっていました。
新たに追加された「業務のためのツールやシステム」(26.5%)についてのストレスも、3割弱が煩わしさを感じているようです。

一方、ストレスが減った点のトップは「時間の制約や拘束」(57.5%)で、6割近くの回答率となっていました。通勤の必要がないため、時間の融通が利くようになったことは、大きなメリットのようです。
2位は「体調管理・体力維持」(34.3%)となっていますが、こちらも通勤時間がなくなったことで、睡眠や運動、リフレッシュできる自分の時間が増加したことが影響しているといえるでしょう。

以降、「実際に業務する場所や環境」(33.5%)、「仕事上のコミュニケーション」(33.3%)、「仕事の量・質」(31.8%)と続いていることから、自宅で落ち着いて仕事できることや、人間関係に悩まずにすむこと、また、自分の仕事に集中できることで、ストレスが減っているようです。

全体の7割が「テレワーク環境の整備は整っている」と回答

テレワークを行うための環境面の整備はいかがでしたか

テレワークにおける環境面の整備について聞いたところ、「十分整っていると感じた」(15.3%)、「整っていると感じた」(55.8%)と回答した人が全体の約7割を占めました。

整っていない人のなかには、「ネットワークトラブルで仕事が進まない」(男性・55歳)、「会議で回線が途切れてしまうことがある」(女性・30歳)など、通信環境が不十分であるという声が多く見られました。

また、「デスクと椅子がちゃんとしてないと疲れる」(女性・29歳)、「テレワーク対応するためにパソコンやタブレット端末を買い換える必要があった」(男性・37歳)、「賃貸マンションのため、隣室の騒音が気になり、業務に集中できないことが多々ある」(男性・31歳)など設備面が不十分というケースも見られました。

全体の8割超が、テレワークを用いた業務は「通常業務の一部として可能」と回答

今後、新型コロナウイルスに関わる要請がなくなってもテレワークを用いた業務は通常業務の一部として可能だと思いますか

今後、新型コロナウイルスに関わる要請がなくなっても、テレワークを用いた業務は通常業務の一部として可能か聞いたところ、「可能だと思う」(84.0%)と回答が8割超を占めています。
ただ、そのうち約5割は「一部が改善されれば可能だと思う」(49.8%)と回答しているため、まだまだ仕組みや環境面における改善が必要といえそうです。
改善されれば可能になると思うポイントで上位の「仕事上のコミュニケーション」(20.1%)「テレワークでできない仕事とのバランス」(13.1%)は、ストレスが増えた点でも上位となった項目でもあります。

今後もテレワークを継続していくために必要なこととは

今回の調査では、テレワークの実施において「メリットを感じた」と回答している人が全体の約8割を占めていることがわかりました。
また、今後、テレワークを用いた業務について「通常業務の一部として可能」と回答した人も全体の8割超を占めていました。

テレワークについては、通勤時間の削減によるメリットを感じている人が多くいました。また、ストレスの軽減により仕事の効率が上がった、自宅で過ごすことにより健康管理がしやすくなった、プライベートが充実した、など感染症予防以外にもメリットがあることがうかがえます。
一方、デメリットとしては、仕事上のコミュニケーションが取りにくい点や、プライベートとの切り離しが難しいために集中できない点などから、スムーズに仕事を進行できないストレスや、業務効率の低下につながっているケースが多くあるようです。

これまで政府が掲げてきた「働き方改革」においても、テレワークの推進を図ってきましたが、2020年4月以降の新型コロナウイルスの影響による自粛要請で、大きく普及が進んだといえます。企業のテレワーク導入が進んでいくなか、さらなるテレワーク環境の整備が求められています。

環境整備について特に考慮すべき点としては、通信環境の改善、会社に行かないとできない業務の改善などが挙げられます。
また、仕事におけるコミュケーションでは、社内チャットツールでのやり取りが増えたことにより、意思疎通に時間がかかり仕事の効率が落ちる、チームメンバーとのコミュニケーションが不足し、仕事に対する不満をため込みやすくなったなどの弊害も。コミュニケーションについては、テレワークに順応するための社員側の意識改革も求められそうです。

今後はこれらの問題点を解消するために、管理職の教育も含めた組織作り、社員に対しての評価制度などの改革がポイントになってくるでしょう。

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