若手世代の約7割が「仕事にやりがい」を実感。早期離職を防ぐ"やりがい要因"とは?

2019年9月25日

若者世代の早期離職も問題視されている今、採用した人材がミスマッチによって離職してしまうケースも多く、その要因を探ることは若手人材を確保するヒントとなるでしょう。そこでマンパワーグループでは、入社2年目までの22~27歳の正社員男女400名を対象に、仕事のやりがいや働く環境など、「勤務先に求めること」についての調査を実施しました。

調査結果サマリー

・若手社員の約7割は「現在の仕事にやりがいを感じている」と回答
・やりがい要因のトップ3は、「成果を認められること」「やり遂げること」「自分の成長を感じること」
・若手が求める働き方の制度、トップ3は「フレックス制度」「在宅勤務」「モバイルワーク」
・コミュニケーションを取りやすい社内ツールは「メール」「電話」「対面」

調査時期
2019年6月
有効回答
400人

若手社員の約7割は「現在の仕事にやりがいを感じている」と回答

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入社2年目までの若手社員400名に、現在の仕事にやりがいを感じているか質問したところ、68.5%が「やりがいを感じている」と回答しました。うち、「非常にやりがいを感じている」は12.0%、「やややりがいを感じている」は56.5%となっています。全体の約7割が「やりがいを感じている」と回答した一方、約3割は仕事のやりがいに対して不満を抱いていること もわかりました。


やりがい要因のトップ3は、「成果を認められること」「やり遂げること」「自分の成長を感じること」

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若手社員の仕事のやりがいトップ3は、「仕事の成果を認められる」(37.6%)、「仕事をやり遂げる」(34.7%)、「自分の成長を感じる」(34.7%)という結果になりました。成果をきちんと評価されることや、仕事の達成感、そして、自身の成長感がポイントとなりそうです。また、「新しい仕事にチャレンジする」(33.2%)、「お礼や感謝の言葉をもらう」(31.4%)についても3割以上がやりがいを感じていることから、新たな挑戦による能力開発や、日々の喜びも、やりがいの一つと言えそうです。

一方、「自分で決める裁量権があること」(6.9%)との回答が最も少なかったことから、若手のうちから大きな裁量権を与えられるより、示された範囲の中で頑張ることにやりがいを感じる傾向があると言えそうです。


若手が求める働き方の制度、トップ3は「フレックス制度」「在宅勤務」「モバイルワーク」

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勤務先で現在、取り入れられている勤務制度を質問したところ、「時短勤務」(43.3%)、「フレックス制度」(27.5%)、「フリーアドレス」(13.0%)が上位を占めました。仕事と子育ての両立を支援する時短勤務制度は、全体の半数近くの企業が取り入れているようです。また、コアタイムを設けて自由な働き方ができるフレックス制度も4分の1超の企業が取り入れていました。一方、デスクを固定しないフリーアドレス制度は、1割強にとどまっています。

これに対し、若手社員が「今後、取り入れてほしいと思う勤務制度」については、「フレックス制度」(36.8%)、「在宅勤務」(33.3%)、「モバイルワーク」(30.8%)がトップ3を占めていることから、時間だけでなく、場所にも縛られない、より自由な働き方を求めているようです。一方で、「希望はない」(37.5%)という回答も約4割を占め、現状の働き方に満足している若手社員も多いようです。


コミュニケーションを取りやすい社内ツールは「メール」「電話」「対面」

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コミュニケーションを取りやすい社内ツールについて質問したところ、「メール」(55.3%)、「電話」(50.0%)、「対面」(48.0%)という結果となり、電話、対面などのアナログなコミュニケーション手法についても、5割前後の若手社員は肯定的であることがわかりました。

対して、チャットなどを利用する「社内SNS」(29.0%)、社内掲示板などを利用する「イントラネット」(8.8%)は少数派に。IT世代であっても、社内コミュニケーションにおいては、既存の手法を良しとしている傾向があるようです。


評価体制や教育研修、キャリアステップなど、複合的な制度・環境整備を

今回の調査では、若手社員の約7割が「現在の仕事にやりがいを感じている」ことがわかりました。また、やりがいを感じる要因は、成果をきちんと評価されること、仕事の達成感、自身の成長感、新たな仕事へのチャレンジ、日々の感謝の言葉などにあることが見えてきました。

しかし、全体の3割超は「やりがいを感じていない」と回答しており、こうした若手社員が早期離職を選ぶ可能性は少なからずあるでしょう。先に挙げたような様々なやりがいを複合的に感じられるよう、教育体制、評価制度、キャリアステップを用意することが、若手世代の定着率を向上させると言えるかもしれません。

厳しい新卒採用市場の中、他の企業よりも抜きんでるため、ワークライフバランス関連の制度の整備に注力する企業も増えています。しかし、そうした採用ブランディングだけでなく、採用後の定着率を高めることも重要な課題です。

そこには、正当な評価を行う体制や、個々の成長を促す教育・研修の仕組み、そして、長く働き続けていけるキャリアビジョンが必要となるでしょう。今後は、社員の声をもとに、様々な制度・環境の整備をすることが求められると言えそうです。

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