COMPANY SYSTEM会社制度

成長を支えるマンパワーグループの充実した制度をご紹介。
研修や評価、表彰制度、キャリア支援、福利厚生など、働きやすい環境を整えています。

TRAINING研修制度

社員の成長を支える多彩な研修プログラムを提供しています。
新卒社員向けの基礎研修から管理職研修、英会話レッスンまで、
各自のキャリアステージに応じた学びの機会を用意し、スキルアップを全面的にサポートします。

新卒社員研修

社会人として、マンパワーグループ社員として、人材業界の営業としてふさわしい考え方、立ち居振る舞い、取り組み姿勢、基礎知識の装着を目的とした研修です。

新任主任研修

主任職として必要な知識を習得し、個人のスキル向上ならびに、後輩指導・育成力の早期習得と発揮を目指すことを目的とした研修です。

新任管理職研修

管理職として必要な知識を習得し、個人のスキル向上ならびに、マネジメント力・部下指導力の早期習得と発揮を目指すことを目的とした研修です。

3ヶ月間のマンツーマン英会話レッスン

3ヶ月のレッスン受講の前後にはスピーキングテストを実施し、受講前後での比較やレッスンの振り返りが可能です。

オンライン上で受講可能な学習ツール

自由に項目を選択し学習が可能です。ビジネス講座＋OA操作技能など様々なコースをご用意しています。

その他研修

キャリアデザイン研修、情報保護研修・プライバシーに関する研修、ブラッシュアップ研修（各職種）など多様な研修を実施しています。

EVALUATION評価制度

目標に基づいた成果管理制度を導入し、社員一人ひとりの努力と成果を正当に評価します。
透明性の高い評価プロセスで、さらなる成長と目標達成を後押しします。

目標成果管理制度Management by Objectives (MBO)

社員が自ら設定した具体的な目標の達成に取り組み、
その達成度を評価する仕組みのことです。

本制度は社員の業績成果を公正に評価し報酬にリンクさせることに留まらず、上司による業務上のコーチングや業務戦略のデータベースとしても活用しています。個人の目標設定により、その実現への動機付けを図るとともに、目標設定において上位レベルの目標を満たすものとすることで、組織目標との連動を実現しています。

目標成果管理制度の目的

組織目標を個人レベルにブレークダウンし、個人が目標達成に向けて自律的に行動することで、組織目標の達成を目指します。

AWARDS表彰制度

社員の成果と努力を称えるため、四半期ごとおよび年間の表彰制度を設けています。
個人やチームの成果をしっかりと評価し、モチベーションを高める環境を整えています。

四半期表彰制度（個人）

四半期ごとに職位・職種に求められる役割を大きく上回り、会社に貢献した社員へダブルゴールド・ゴールド・シルバーの3つのメダル・報奨金が贈られます。

年間表彰制度（個人）

年間で特筆すべき活躍をし、会社に大きく貢献した社員に贈呈され、報奨金・報奨旅行が贈られます。

年間表彰制度（チーム）

年間で組織単位にて活躍し、会社に大きく貢献した部門に贈呈され、報奨金、賞状が贈られます。

SUPPORT人材育成・キャリア支援制度

社員のキャリア形成を長期的にサポートするための制度が充実しています。
1on1面談や社内公募制度、新規事業提案制度など、多様なキャリア支援プログラムを通じて、社員の挑戦と成長を後押ししています。

1on1（ダイアログ）面談

上司と部下が月に1回1対1で行う“対話”です。
上司・部下間でより良い関係性を築き、適切なキャリア支援につなげていく仕組みです。
対話のテーマは部下が決定し、上司からの支援を受けて、主体性・課題解決力を養う機会です。

社内公募制度
（ジョブ・ポスティング制度）

各部門が必要としているポストを公開し、社員の自由意思で応募できる仕組みです。
社員のWill（やりたい・なりたい）の実現を応援する制度です。

CAREER DEVELOPMENT PROGRAM (CDP)

キャリア形成に対する各社員の希望や適性などを考慮しながら、人材を長期的に育成していくプログラムのことです。年に4回、社員が今後チャレンジしていきたいキャリア目標を申告し、上司と面談を行う仕組みです。この制度により、本人の適性や将来のキャリア希望を理解した上で最適な育成・配置につなげることを目的としています。

新規事業提案制度
（Japan Rethink）

2021年より発足。マンパワーグループ全社員が対象の「新規事業提案制度」。
最終審査を突破した企画は新規事業化が決定し、企画者はリーダーとして事業をリードします。
最終的に事業化に至らなかった場合でも、「SLT（経営層）に企画のプレゼンや自身の熱い思いを直接伝えることができる」点や審査に通過すれば、「入社年次に関係なく経営層と伴走できる」という面白さがあります。