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自社サイト・ハローワーク・求人サイト・人材紹介会社は、一般的なチャネルとして多くの企業が採用に活用しています。
これらは、管理職以外や責任範囲がそれほど大きくない管理職の採用には有効でしょうが、会社の根幹を担う人材や新規事業のマネージャー、営業責任者、ニッチな経験を必要とする人材の採用となると、はたしてどうでしょうか。
人口の集中している大都市圏ならともかく、それ以外の地域では「運」とも言えるぐらいの低い確率でしか見つからないでしょう。
なぜなら、先ほど挙げた一般的なチャネルは、求職活動を実施している(=職を探すことを明確にしている)人材の中から、希望するエリアや諸条件などがマッチしている人材を見つけるためのものだからです。
そのなかで、求めるスペックを持つ人材が応募してくるのをじっと待つというのは、ポジションの長期空席化に繋がりかねません。
WEB求人広告は、募集地域が地域限定になりがちな上記チャネルと異なり、全国に公開することができる媒体です。
その特色ゆえに、求人広告数は全国レベルで年々増加しており、公益社団法人全国求人情報協会によると、2019年3月の1週間あたりの全国平均での求人広告数は、前年同月比41%増と激増しています。
このように非常に多くの求人広告が公開されている状況下において、ただ求人広告を掲載するだけでは、求めるスキル・経験をもった人材が自社の募集広告を見つけて応募してくる確率は決して高くはないでしょう。
求める人材、それも希少なハイスペック人材を見つけるためには、対象を大きく広げる必要があります。
ここでは対象地域を絞らず、現在転職を具体的に考えていない潜在層をも対象とした幅広い母集団から人材を探し出すことができる採用手法「ヘッドハンティング」について、採用後の様子やリクルーティング費用など実際の事例を用いてご紹介します。
最初の依頼は、子会社黒字化のための次期経営者候補採用でした。
約半年で採用決定に至ったA氏(50代)は、入社した企業の黒字化に成功し、2019年にはグループ本体の役員に昇格されました。
A氏が評価されたことにより、翌年、海外事業立て直しのためのアジア2拠点での人材採用相談を受けました。中国で50代男性が2名、韓国で40代男性1名が入社し、課題解決の為に活躍されています。
クライアントからヘッドハンティングの有効性が評価され、現在も新たに物流の内製化・管理部門の強化など複数の依頼をいただいています。
A氏および中国勤務者1名については通常のヘッドハンティング契約(※)を、残りの2名(中国勤務者1名・韓国勤務者1名)についてはヘッドハンティング契約の延長線上で発掘した人材のため、成功報酬制(年収×30%)の契約を締結しました。
4名採用の料金の総額は、約1,500万円程度。
クライアントが支払った金額は、通常のリクルーティング費用と比べると高額に感じるかもしれませんが、入社後しっかりと実績を出せる人材の採用という、将来に得られる成果を見据えた判断であったと思います。
※料金については、候補者の抽出経緯、企業の採用予算等を鑑み、契約形態を検討し対応しています。
企業がヘッドハンティング会社を利用する背景とその費用
ヘッドハンティングの基礎知識とサービス利用の注意点
中途採用社員の3年以内の離職率は3割を超えるとも言われていますが、一方でプロハントの紹介で入社した方々の離職率は6%です。
つまり、定着率は90%以上を誇っております。ヘッドハンティングで入社した方が活躍・定着する理由に、入社後の役割を明確にするための、念入りな面談(面接)があります。
面接以外で10回近くお会いいただくこともあります。
時には会食など堅苦しくなり過ぎないような場を設けて、お互い本音で話し合い、ミスマッチを解消するようにしています。
なぜ、今回ご紹介したクライアントは「ヘッドハント」を立て続けに採用手法として選択されたのか。
それは、成果を確実に出せる人材に入社してもらえる確率が高いと判断されたからに他なりません。
都市圏と異なり、人材マーケットが小さい地方において、一般的な手法では採用できる可能性が低いポジションの採用は、空席が長引きがちです。空席の長期化は企業業績への影響が大きくなると判断し、ヘッドハンティングを選択されました。
一般的に探すのが困難と思われるポジション、または募集しているものの長期間空席になっているポジションの採用がありましたら、ヘッドハンティングの活用もぜひご検討ください。
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