マンパワーグループ労働白書

柔軟性とバランスの取れる働き方が好まれるようになり、これまでの「正社員で9時から17時まで働く」スタイルを希望する人が減り出しています。本白書では、12カ国9,500人を対象とした調査から、人々の希望だけでなく、ビジネス側のニーズも満たす、新たな働き方への移行を提案しています。

柔軟な働き方を求める人材が増えています。育児・介護にかかわらず、テクノロジーの発展により、社会全体が仕事と家庭の両立に関心を抱いています。このレポートでは、柔軟な働き方に対するキャンディデイトの嗜好について新たなインサイトを提示しています。

求職者が、転職活動中にどのような情報を求め、企業の何を最も重要と考えているのかについて、19カ国で調査を行っています。いかに今日のグローバル市場における優秀な人材の獲得競争を勝ち抜くのか。新たな戦略と戦術を提案します。

スキル革命は、適正なスキルを備えた社員を育成しようとする企業と、自身のキャリア構築を目指す社員の両方に、新しい考え方を求めています。人材パイプラインを強化するための教育は重要ですが、それが唯一の答えではなく、成果が出るまでに何年もかかる場合もあります。企業には、人々の生活を向上させ、ソリューションの重要な部分を担う役割があるのです。

ミレニアル世代は自分のためのキャリアを重視し、雇用の安定を確保するために、独自の道を切り拓き、スキル習得に励んでいます。部下を管理することへの優先順位は低く、お金を稼ぐことと働く意義の方がはるかに重要です。このような背景から、次世代リーダーを引き付け、確保し、育成するための人材施策を見直す時が来ています。

マンパワーグループでは、人材不足に関する調査を11年間にわたって実施してきました。グローバル43カ国42,000名以上の採用担当者を対象に調査を行い、今回も日本が人材不足を最も感じている国という結果になっています。本調査から「人材不足を感じている職種」「人材確保が難しい理由」など、日本企業が直面している現状が読みとれます。

2020年にミレニアル世代は、世界の総労働力の30%を超えると言われています。今後、労働市場を支えていくこの世代、キャリアについてはどのように考えているのでしょうか？本レポートは、世界25カ国のミレニアル世代19,000名に対して行ったアンケート結果を元に、優秀なミレニアル世代を21世紀のワークフォースとして引き付け、確保、育成し、その意欲を高めるための実践的アドバイスを提供します。

同じ世代でも、日本ミレニアルは特徴的です。
－キャリアの将来についての自信度合い、日本は世界の中で最下位
－リタイアする想定年齢は、日本がダントツトップ
－転職せず、現職に留まると答えた割合、日本は第3位に

新たな働く世界では、新たな戦略が求められます。再編される新たな労働市場において、企業が成功するためには、機敏性と人材確保が必須となっています。今、働く世界にインパクトを与えている現象について、ワークフォースソリューションにおけるエキスパートの視点から提言します。

女性管理職を増やす必要があります。ビジネスケースが広く報じられ、女性活用の問題は解決したと考える人もいます。しかしデータを見ると、そうではありません。これまでの研究で問題点は指摘されましたが、解決策の策定にはほとんど至っていません。女性管理職が少ない理由に関する議論は堂々巡りに陥り、言葉の応酬ばかりで行動に結びついていません。

マンパワーグループは、グローバルにおける人材不足と、その影響範囲について、10年間にわたって調査してきました。企業は一貫して、適切なスキルを持つ人材を雇う難しさを報告しており、この傾向は衰える兆しがありません。