日本を含む41カ国・地域の2026年「人材不足調査」結果を発表
マンパワーグループ調査、「人材確保が困難である」と感じる雇用主の割合は、世界平均72％、日本は84％に

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 (本社・東京都港区、代表取締役社長：池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、日本を含む世界41カ国・地域の雇用主を対象に、人材確保の困難さ、人材採用において需要の高いハードスキル※¹及びソフトスキル※²、人材不足解消に向けて雇用主が講じる施策について調査を実施、その結果を発表します。

※¹ ハードスキル：業務遂行に必要な専門知識や技術的能力のこと。
※² ソフトスキル：業務において発揮される対人・思考・行動面の能力のこと。

【2026年調査結果/世界比較】人材確保が困難であると感じている雇用主の割合：世界平均74％→72％、日本77％→84%

世界で人材不足を感じている雇用主は、前年から2ポイント減少し72％となりました。日本では、前年から7ポイント増加の84％で、世界平均を上回る人材不足感が継続しています。（図１参照）

図1
※2017年、2020年は調査未実施

【2026年調査結果/世界比較】人材確保が困難であると感じている雇用主の割合：1位はスロバキア、日本は2位

41カ国・地域の中で人手不足感が最も高いのは、スロバキア（前年比＋18ポイント、87％）、ギリシャ（前年比＋4ポイント、84％）、日本（前年比＋7ポイント、84％）の順でした。日本は世界平均（72％）を上回る84％と高い水準にあり、41カ国・地域では2番目に人手不足感が高い結果となりました。（図２参照）

図2 世界各国で人材不足に直面

【2026年調査結果/日本】需要が高いハードスキル/ソフトスキル：「営業・マーケティング」と「適応力・学習意欲」がそれぞれ1位に

雇用主にとって採用が最も困難なハードスキルは「営業・マーケティングスキル（24％）」、雇用主が採用時に最も重視するソフトスキルは「適応力・学習意欲（47%）」でした。デジタル化の加速や顧客行動の多様化により、営業・マーケティング分野における高度な分析力や戦略立案スキルの需要が拡大しています。それと同時に、変化の激しい環境に適応しながら自律的にスキルを習得・向上させていく意欲を持つ人材へのニーズが高まっていることが明らかになりました。（図3参照）

図3 雇用主にとって需要が高いハードスキル・ソフトスキル

【2026年調査結果/日本】長引く人手不足を打開するために、雇用主が講じる施策：「賃金の引き上げ（32％）」などの施策が上位に

長引く人手不足を解消するための対応策として、「賃金の引き上げ（32％）」、「既存社員のスキルアップ・リスキリング（29％）」が高い割合を占めました。雇用主は、待遇改善による人材の確保と、社内人材の育成・戦力化の両面を重視していることがうかがえます。（図4参照）

図4 長引く人手不足を打開するために、雇用主が講じる施策

2026年人材不足に関する調査詳細

URL：https://www.manpowergroup.jp/company/r_center/w_paper/

調査概要
調査時期：2025年10月1日～10月31日
調査機関：自社調査
調査対象：世界41カ国・地域における雇用主等
有効回答数：39,063(国内：1,063)
調査方法： WEBアンケートによる調査

マンパワーグループ リサーチセンター

マンパワーグループは、労働市場の将来と現状を見据え、今後の変化を予測するために、定期的に労働市場の考察をおこなっています。本調査を含む各レポートの詳細については、下記URLをご確認ください。
URL：https://www.manpowergroup.jp/company/r_center/

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URL：https://www.manpowergroup.jp/