マンパワーグループ、2022年の労働市場に関する考察を発表
The Great Realization: 変貌する労働市場の新たな認識―加速するトレンドと浮上する緊急課題

2022年3月16日

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 (本社・東京都港区、代表取締役社長:池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、世界の労働市場に関するトレンドをまとめた労働白書、「The Great Realization:変貌する労働市場の新たな認識」を本日発表します。

2022年、変貌し続ける労働市場

労働市場は常に変化にさらされています。変化には、周期的なもの、構造的なものがありますが、2020年から続くコロナ禍を原因とする異常事態も発生しています。異常事態のほとんどは、一時的なものだと考えられますが、状況がニューノーマル※へとシフトするタイミングは、未だ不明瞭です。マンパワーグループの会長兼CEO、ヨナス・プライジングは、「パンデミック後の雇用回復がしばらく続いています。主要業種の雇用主は今後も堅調な人材需要を予測しており、この勢いは2022年も続くものと思われます。」とコメントしています。
※ニューノーマル:社会が変化し、新たな常識が定着すること

変化が加速する労働市場の「トレンド」と、発生した「新たな緊急課題」の概要

変化が加速する労働市場の「トレンド」と、発生した「新たな緊急課題」の概要 変化が加速する労働市場の「トレンド」と、発生した「新たな緊急課題」の概要

〖トレンド〗従業員のニーズ
柔軟な働き方、競争力のある給与、良好な労働条件、スキル開発機会の提供など、従業員から企業への要望に変化が見られます。また、多くの従業員が、企業に対して、社会経済問題に対する明確なスタンスを求めるようになっています。企業には、従業員と価値観を共有することが求められます。

〖緊急課題〗人材不足
出生率の減少、国境を超える移動の減少、早期退職者の増加による人口動態の変化で、人材不足が顕著になっています。今こそ、人材を惹きつけ、スキルを高め、新たなスキル習得を支援するための創意工夫を凝らした施策が必要です。

〖緊急課題〗テクノロジーの加速
コロナ禍に加速したデジタル化の投資により、生活者と従業員は生活と業務環境がより効率化すると考えています。しかし、デジタル化を担うのは、一人ひとりの従業員です。従業員がデータを知見に変え、データに基づく意思決定を行い、人間と機械学習各々の利点を組み合わせて、新たな価値を創出できるよう、企業は従業員のスキルを高めなければいけないーという緊急課題に直面しています。

〖トレンド〗企業の方針転換
企業は、競争の激化、不確実要素の増大、透明性の向上に対応するため、より効率的な業務モデル、より回復力の高いサプライチェーン、より環境に配慮するパートナーへの集約とソリューションを追求し、ますます高度化した変革を進めています。

マンパワーグループ労働白書:The Great Realization 変貌する労働市場の新たな認識
詳細は、こちらのURLからご確認ください https://www.manpowergroup.jp/company/r_center/w_paper/

変貌する労働市場の新たな認識

マンパワーグループ株式会社 会社概要

会社名 マンパワーグループ株式会社
所在地 〒108-0023
東京都港区芝浦3-1-1
田町ステーションタワーN 30階
代表者 代表取締役社長 池田 匡弥
資本金 40億円
設立年月日 1966年11月30日
業務内容 人材派遣/請負事業、職業紹介事業、アウトソーシング事業、再就職支援、タレントマネジメント等
登録スタッフ数 63万2,700人
概要 マンパワーグループ株式会社は、マンパワーグループ(NYSE: MAN)の100%出資の日本法人で、1966年に設立された日本で最初の人材派遣会社です。現在は、一般派遣・人材紹介サービスを提供する「マンパワー(Manpower)」、IT系のアウトソーシングサービス等を提供する「エクスペリス(Experis)」、採用・タレントマネジメントサービス等を提供する「タレントソリューション(Talent Solution)」の3つのブランドで構成された総合人材サービス会社として、全国144拠点のネットワークから幅広いサービスを提供しています。
会社サイト https://www.manpowergroup.jp/

【本件に関する報道関係者からのお問い合わせ先】
マンパワーグループ株式会社 広報室
TEL:03-4531-2937
[email protected]

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