マンパワーグループ労働白書

スキル革命は、適正なスキルを備えた社員を育成しようとする企業と、自身のキャリア構築を目指す社員の両方に、新しい考え方を求めています。人材パイプラインを強化するための教育は重要ですが、それが唯一の答えではなく、成果が出るまでに何年もかかる場合もあります。企業には、人々の生活を向上させ、ソリューションの重要な部分を担う役割があるのです。

ミレニアル世代は自分のためのキャリアを重視し、雇用の安定を確保するために、独自の道を切り拓き、スキル習得に励んでいます。部下を管理することへの優先順位は低く、お金を稼ぐことと働く意義の方がはるかに重要です。このような背景から、次世代リーダーを引き付け、確保し、育成するための人材施策を見直す時が来ています。

マンパワーグループでは、人材不足に関する調査を11年間にわたって実施してきました。グローバル43カ国42,000名以上の採用担当者を対象に調査を行い、今回も日本が人材不足を最も感じている国という結果になっています。本調査から「人材不足を感じている職種」「人材確保が難しい理由」など、日本企業が直面している現状が読みとれます。

2020年にミレニアル世代は、世界の総労働力の30%を超えると言われています。今後、労働市場を支えていくこの世代、キャリアについてはどのように考えているのでしょうか？本レポートは、世界25カ国のミレニアル世代19,000名に対して行ったアンケート結果を元に、優秀なミレニアル世代を21世紀のワークフォースとして引き付け、確保、育成し、その意欲を高めるための実践的アドバイスを提供します。

同じ世代でも、日本ミレニアルは特徴的です。
－キャリアの将来についての自信度合い、日本は世界の中で最下位
－リタイアする想定年齢は、日本がダントツトップ
－転職せず、現職に留まると答えた割合、日本は第3位に

新たな働く世界では、新たな戦略が求められます。再編される新たな労働市場において、企業が成功するためには、機敏性と人材確保が必須となっています。今、働く世界にインパクトを与えている現象について、ワークフォースソリューションにおけるエキスパートの視点から提言します。

女性管理職を増やす必要があります。ビジネスケースが広く報じられ、女性活用の問題は解決したと考える人もいます。しかしデータを見ると、そうではありません。これまでの研究で問題点は指摘されましたが、解決策の策定にはほとんど至っていません。女性管理職が少ない理由に関する議論は堂々巡りに陥り、言葉の応酬ばかりで行動に結びついていません。

マンパワーグループは、グローバルにおける人材不足と、その影響範囲について、10年間にわたって調査してきました。企業は一貫して、適切なスキルを持つ人材を雇う難しさを報告しており、この傾向は衰える兆しがありません。

現代の経営者は企業ブランドが、優秀な人材の採用、従業員のエンゲージメント、従業員から選ばれる企業という企業評判の確立に役立つことを認識しています。企業各社は、従業員にとって魅力的な価値（EVP）を強化し、従業員・採用希望者のEVPに対する意識向上のための戦略への投資を増やしています。

人事部門（HR）のリーダーは、自組織が持続的に人材を確保できるよう、「人材需給の専門家」「マーケター」「デザイナー」という、３つの注目すべき役割を果たす必要があります。

なぜ、女性リーダーが必要なのか？　そして、どうやって彼女たちを確保し、どうすれば定着させられるのか？　労働市場の変化に伴い、女性の活用が不可欠となる中、女性リーダーを育成する人事戦略のヒントが詰まっています。