マンパワーグループ雇用予測調査
この調査は米国マンパワーグループが1962年に開始したもので、現在世界42カ国・地域で年4回（3・6・9・12月）実施しています。60年以上の歴史がある調査で、欧米では信頼性が非常に高いものとして定着しており、英国銀行や米連邦準備銀行などでも将来の経済活動の指標として採用されています。
各国政府や報道機関などが行う労働市場統計は、事後(現状)のレポートが中心であるのに対し、マンパワーグループ雇用予測調査は事前調査です。調査としての公平性を保つために、調査対象企業はマンパワーグループの顧客企業ではなく、各国の労働市場からランダムに選出しています。
2009年3月
2008年12月
2009年第1四半期 （2009年1月-3月期）
日本の純雇用予測は+11%、前年同期比で19ポイントの減少
地域別では大阪で調査開始以来のマイナスの値に
前年同期比では3地域全て減少
2008年9月
2008年第4四半期 （2008年10月-12月期）
日本の純雇用予測 は+13% 、前年同期比で13ポイントの減少
地域別では、東京、名古屋、大阪いずれも微減
前年同期比ではいずれも10ポイント以上の減少
2008年6月
2008年第3四半期 （2008年7月-9月期）
純雇用予測は20％、前年同期比では5ポイントの減少
地域別では東京ではほぼ変化は無いが名古屋で11ポイント、大阪で7ポイントと減少傾向
2008年3月
2008年第2四半期 （2008年4月-6月期）
日本の純雇用予測 は+22% 、前年同期比で2 ポイントの減少
地域別では、東京、名古屋に大きな変化は無いが大阪で14ポイントの減
2007年12月
2008年第1四半期 （2008年1月-3月期）
日本企業の純雇用予測は＋24％（季節調整値）と引き続き高水準
地域別では東京が＋27％、大阪＋21％、名古屋＋20％
業種別ではサービス＋33％、鉱工業・建設が＋7％と差が広がる
2007年9月
2007年第4四半期 （2007年10月-12月期）
日本の純雇用予測は、+31％（季節調整値）と高い水準を維持
地域別でも、3地域（東京・大阪・名古屋）すべてにおいて、前四半期比で増加が見られ、上昇傾向を示す
2007年第4四半期 （2007年10月-12月期）＜サマリー＞
日本企業の雇用意欲は、引き続き堅調で、調査開始以来の最高値を更新
早稲田大学教授 武藤 泰明の論評
2007年6月
2007年第3四半期 （2007年7月-9月期）
日本の純雇用予測は+21％（季節調整値）と高い数値を示す
地域別では、3地域（東京・大阪・名古屋）で高い水準を示すも、前年同期比では、東京と名古屋で純雇用予測が減少
2007年第3四半期 （2007年7月-9月期）＜サマリー＞
日本企業の純雇用予測は高い水準を維持するが、前四半期比、前年同期比では、わずかに減少
早稲田大学教授 武藤 泰明の論評
2007年3月
2007年第2四半期 （2007年4月-6月期）
純雇用予測は＋45％（原数値）となり、前年同期比では2ポイント増加
季節調整値での純雇用予測は＋26％で、日本での調査開始以来の最高値を記録
2006年12月
2007年第1四半期 （2007年1月-3月期）
純雇用予測は＋18％（原数値）と比較的安定した値を維持
季節調整値での純雇用予測は＋25％と前四半期の最高数値を更に更新。前年同期比では4ポイント増加
2007年第1四半期 （2007年1月-3月期） ＜サマリー＞
企業の雇用意欲、地域別で名古屋・大阪、業種別でサービスと卸・小売が"好調"と予測
早稲田大学 武藤泰明の論評
ピッタリの職場に出会うならJOBNET
派遣の求人を探す
世界最大級の
総合人材会社だから信頼できる
登録して正社員の求人を見る