マンパワーグループ雇用予測調査

現在世界43ヵ国と地域で行われるマンパワーグループ雇用予測調査結果をご覧いただけます。

2007年9月

2007年第4四半期 (2007年10月-12月期)

    日本の純雇用予測は、+31%(季節調整値)と高い水準を維持

    地域別でも、3地域(東京・大阪・名古屋)すべてにおいて、前四半期比で増加が見られ、上昇傾向を示す

2007年第4四半期 (2007年10月-12月期)<サマリー>

    日本企業の雇用意欲は、引き続き堅調で、調査開始以来の最高値を更新

    早稲田大学教授 武藤 泰明の論評

2007年6月

2007年第3四半期 (2007年7月-9月期)

    日本の純雇用予測は+21%(季節調整値)と高い数値を示す

    地域別では、3地域(東京・大阪・名古屋)で高い水準を示すも、前年同期比では、東京と名古屋で純雇用予測が減少

2007年第3四半期 (2007年7月-9月期)<サマリー>

    日本企業の純雇用予測は高い水準を維持するが、前四半期比、前年同期比では、わずかに減少

    早稲田大学教授 武藤 泰明の論評

2007年3月

2007年第2四半期 (2007年4月-6月期)

    純雇用予測は+45%(原数値)となり、前年同期比では2ポイント増加

    季節調整値での純雇用予測は+26%で、日本での調査開始以来の最高値を記録

2007年第2四半期 (2007年4月-6月期)<サマリー>

    日本企業の雇用意欲は引き続き堅調

    早稲田大学教授 武藤 泰明の論評

2006年12月

2007年第1四半期 (2007年1月-3月期)

    純雇用予測は+18%(原数値)と比較的安定した値を維持

    季節調整値での純雇用予測は+25%と前四半期の最高数値を更に更新。前年同期比では4ポイント増加

2007年第1四半期 (2007年1月-3月期) <サマリー>

    企業の雇用意欲、地域別で名古屋・大阪、業種別でサービスと卸・小売が"好調"と予測

    早稲田大学 武藤泰明の論評

2006年9月

2006年第4四半期 (2006年10月-12月期)

    第4四半期は純雇用予測を堅調維持で+22%(原数値)

    季節調整値での純雇用予測は前四半期に引き続き+24%と、本調査始まって以来の高い数値を今期も維持。前年同期比では4ポイント増加で、日本の雇用意欲が引き続き堅調を維持。

2006年第4四半期 (2006年10月-12月期) <サマリー>

    日本の企業の雇用活動"引き続き堅調"と予測

    早稲田大学教授 武藤 泰明の論評

2006年6月

2006年第3四半期 (2006年7月-9月期)

    第3四半期として最も高い純雇用予測+19%(原数値)

    季節調整値は前期の第2四半期に続き、本調査が始まって以来最も高い数値純雇用予測+24%を維持。前年同期と比べても5ポイント増加で、日本の雇用意欲が絶えず上昇。

2006年第3四半期 (2006年7月-9月期) <サマリー>

    日本の企業の雇用活動"非常に活発"と予測

    早稲田大学教授 武藤 泰明の論評

2006年3月

2006年第2四半期 (2006年4月-6月期)

    純雇用予測は+43%と日本で本調査を開始して以来の最高値

    前四半期からは28ポイント増加、前年同期と比べると8ポイント増加。業種別では、全業種において雇用状勢が大変好調と予測

    「従業員を増やす」企業は全体の47%、地域別では東京、業種別は金融・保険・不動産が強い意欲

2006年第2四半期 (2006年4月-6月期) <サマリー>

    日本の企業の雇用活動"非常に活発"と予測

    株式会社三菱総合研究所 武藤 泰明主席研究員の論評

    マンパワー「人材不足調査結果」

2005年12月

2006年第1四半期 (2006年1月-3月期)

    純雇用予測は+15%と高い評価。前年同期と比べると2ポイント、前四半期から1ポイント増加

    第1四半期で最も強い雇用意欲を表わし、「従業員を増やす」企業は全体の20%で、前年同期に比べ3ポイント増加

2005年9月

2005年第4四半期 (2005年10月-12月期)

    純雇用予測は+14%で前四半期と変化はないが、前年同期と比べると3ポイント増加

    「従業員を増やす」企業は全体の20%で、前年同期に比べ3ポイント増加

2005年6月

2005年第3四半期 (2005年7月-9月期)

    純雇用予測はプラス14%で、全般的に回復基調にある日本経済の中で、企業の雇用意欲も引き続き前向き

    「従業員を増やす」企業は全体の20%で、前年同期に比べ5ポイント増加

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